新聞への広告出稿がWebのそれを抜いた、とか、日経新聞が有料のWebコンテンツ配信を実施するなどの報道を受け、メディアについて考えた。というか、考えていたし、考えてみます。

思うのは、メディアについて２冊の本を読んで、全然コンテンツが違うはずなのに、ほぼ同じことが書いてあって興味深いということです。例によって本が手元にないために霞の向こうから記憶を呼び起こしますので、不正確なところはどうかご容赦を。

さて、一冊は、N.ChomskyとE.S.Harman の「マニュファクチャリング・コンセント、マスメディアの政治経済学」という本。
プロパガンダモデルと呼ばれる観察によって得られた仮説の検証を行った著作です。主にアメリカの新聞等のメディアについての分析を行いますが、メディアがどのように世論操作を行っているのか、ということについて主張しています。
これは１）メディアの所有者はだれか２）利を与えるのは誰か３）情報ソースはどこか４）攻撃をするのは誰か５）非難対象はなにか、というモデル、あるいは構造と言い換えてもいいかもしれませんが、それがどのように機能しているのかを取り上げています。
例えば、東西冷戦下のポーランドで殺害された神父の報道については、犯行が東側当局とされ、その死体の状態や経緯などが詳しく報道されたが、一方、同じ頃におきたエルサルバドルでの尼僧の殺害事件などでは、米国が支援していたと思われる政府軍の犯行であると言われおり、その報道は控えめに、かつ、メディアとして自制した内容であったとされています。
つまりは、メディアが報じる内容は、そのメディアの取り巻く利害得失によって異なってくることが明白であるということになります。その上で、あたかも合意が生成されたかのような体裁をとりますが、実際には何らかの意図に基づいた捏造であるぞ、とこうなります。

もう一冊は、「中国の嘘ー恐るべきメディア・コントロールの実態」という本です。この本は、中国国内でいかに真実の報道を行うことが難しいか、ということを説明した内容となります。
中国国内で報道される内容は、ほぼすべて中央発の内容であり、新華社や中央電子台での報道内容はすべて中央の方針にそって行われている、とのことを説明しています。
また、特徴的なのは、情報というのが、属している社会階級によって得られる内容や質が異なる、ということにあるそうです。
例えば、ある地域で役人の汚職に端を発し暴動が起きた、と仮定します。この情報は、当然ながら中央に伝達される可能性が高いです。（ややこしいのは、暴動がおきたとしても、中央に察知されることを恐れる地方の役人などがその事実を隠蔽するという二重構造になっていることもある、ということです。）この情報は、中央にはフィルタリングされることなくあがったとしても、一部の階級の人にしかしられることがなく、たとえ一般民衆に報道されたとしても、サボタージュとしての批判となるか、あるいは、その汚職を払した別の役人をたたえる、といった構造に書き換えるかして、実際の問題とは異なる論点にすり替えるということがなされる、ということがあります。
さらに興味深いのは、そのような報道を逐一中央が行うのではなく、報道機関がその意向に添うように報道内容を選択し編集する、ということが有るそうです。

この２冊については、イデオロギーが異なるはずの米国と中国を主な対象としているにも関わらず、報道についての結果はほぼ同じじゃないか、ということに驚かされます。
つまりは、メディアの報道は誰にとって有益なのか、ということが、記者個人の良心如何に関わらず、報道機関が存立する構造から規定されてしまう、という事実です。
報道の自由が無い、といって中国を批判するのは容易いですが、米国にしても向いている先きが異なっているだけで、自由な報道は無いとも言えるわけです。日本においても、当然ながら出資するスポンサーには逆らいにくいし、免許を与える機関に対する批判もしがたい。宗教団体の資金は侮れなかったりしますし。

ただ、当然米中で異なる点はあります。
米国では、上記のような分析と批判は自由にできます。メディアに取り上げられるかといえば否ですが、主張する権利もあるし、それを妨げる規制も少ない。そのニュースが大々的に取り上げられるか否かは、何れかの資本にとって有益に作用するかどうかという一点につきるとも言い切れるわけです。そうでれば、ウォーターゲートのように、政治中枢を暴くこともやぶさかではない、とこうなります。
つまりは、政治に優先する資本がメディアをコントロールしているといえます。
中国の場合は、政府批判をすることは危険な行為であり、正確な報道等を行おうとすると機密漏洩や国家反逆の罪に問われる可能性があります。しかしながら、個人的な観察では、購買行動を喚起するような報道や広告、広報は規制されないし、お笑いや下世話なメディアコンテンツも政治風刺に関わらない限り、自由に行われているようです。よって言えることは、資本に優先する政治によって、メディアがコントロールされていると言えます。

以上のように考えていくと、なんだ当然のメディアリテラシーじゃないか、という結論に行き着く訳でもあります。その上で、個人的にメディアに注意を払うべきだとしたら、有るべき論の展開であったり、宗教的な言説の論調であったりします。ということで、くわばらくわばら。

（以上のことを相対化するには、やっぱり海外メディアにふれることなのかなーとおもうわけです。例えば、APのニュースをよく見ますが、昨今トヨタのことが結構でてきます。安全というある意味では有るべき論から非難をされてますが、おそらく、トヨタのもつ内部留保を市中にはきださせて、日本から資本を本格的に引きはがそうとする作戦なのかもともおもいます。モノづくりとは別の次元でことが動いているというにおいを感じるのも、こういった報道からだったりします。。。）

こちらは映画になってDVDもあったりします。